起業のための資金調達は、当初行わずとも勝てる形でスタートさせるのがよいと知れ渡って来た。
というのも、あまり仕組みをわかっていない出資者にクチ出しさせる必要はないためだ(もちろんこの考えが全てではない)。
これと似た資金調達で言うと、研究の場合は税金を原資とした「科研費」を得るという手続きが基本であり、その本質は医療や土木と同じ公共事業である(企業の研究職やそれに近しい技術開発を除く)。
現実解。
逆転の発想をしてみよう。
「研究は好きだが、資金調達は嫌い・苦手…」というなら、自分でサイドビジネスを立ててもいいし、データ分析の場合なら、応用可能なサラリーマン職歴を転々としてもいい。
私は統計モデリングと財務モデリングでゼロから事業立ち上げを行ったが、研究活動と同じ仕組みで動くことで知見をそのまま次に持ち越せ、かつ連載執筆という研究よりもハードルが高い分野をクリアしている。
追記。
実のところ、研究は「資金調達を伴う起業」と同じである。
資金調達には投資回収がついてまわり、不利を強いられるケースなど多々ある(出資元には文句を言えない)。
これが嫌なら、別ルートを探って、実質的に資金調達の負担がゼロとなるあり方や座組みを攻めればいい。
本来、ただの頭脳労働ではない「頭脳プレー」とはそういうものなのだから。
boxcox.net、遠藤武。